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【海外就職】海外で働くメリット・デメリットを徹底解説!「海外で働きたい!」と思った時に考えるべきポイント

男性
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海外で働きたい!

と思っている人は少なくないと思います。

でも、海外で働くために具体的にどうしたらよいかがわからず、結局思いだけで終わってしまう人も多いのではないでしょうか。

ここでは、実際に日本で生まれ育った私が、どうやって海外で働くようになったかも含めて、書いていきたいと思います。

海外で働くための方法とは

海外で働く場合の具体的な方法としては以下のものがありますでしょうか。

  • 日本企業からの駐在
  • 海外で現地採用
  • ワーキングホリデー(ワーホリ)
  • 海外ノマド
  • 海外起業

私自身は、駐在経験と現地採用経験があり、自分の周りには、ワーキングホリデーや海外で起業した友人が少なくありません。

また、ネット上ではブログ運営やアフィリエイトを通して収入を得ながら生活費の安い海外で生活する、という新しい「海外ノマド」という働き方も増えてきています。

「ノマド」とは英語でnomad「遊牧民」の意味で、ITを駆使して様々な場所で働く新しいワークスタイルを言います。

それでは、一つずつ海外で働くスタイルの内容を見ていきたいと思います。

圧倒的に待遇が良いのが海外駐在。ただし、働く国や機関が選べないのが難点

これは、日本で勤務する企業から「海外事業を開拓してこい!」などと命ぜられて海外に派遣されるケースで、大体3年から5年くらいの期間で、その企業が持つ海外の事務所に派遣されるものとなります。

海外駐在のメリット・デメリット

  • 日本での経験を生かして、海外でマネージャークラスやそれ以上の立場で仕事ができる。
  • キャリアアップにつながる。海外駐在はだれでもできる経験ではないので、日本に帰国後、出世コースを歩む可能性も高い。
  • 待遇が良い。海外勤務手当として生活費(住宅費や一時帰国、現地での税金など)に関して優遇されます。
  • 期間が3年~5年などと決まっているため、その国でいつまでも働けるわけではない。
  • 駐在となる国を選ぶことができないため、必ずしも自分が希望する国に行けるかはわからない。
  • 仕事が大変。現地採用メンバーが勤務時間が終了したらすぐ帰宅するのに対して、駐在員は残業が多く、本社からの要求も大きい場合がある。

現地採用(現採)は待遇が良いとは言えないが、自由度が高い。経験を積めば現地で起業も夢ではない

現地採用は、自分が働きたい国で展開する日系企業や現地企業で、直接採用され働くことです。

現地採用のメリット・デメリット

  • いたいだけその国にいれる。その国が好きであれば、自分が働きたいだけいることができるため、数年後に帰国、または違う場所に転勤ということもない。
  • 経験を積んだら、より条件の良い企業に転職することもできるし、場合によっては現地で起業することもできる。
  • 実力さえあれば、現地の日系以外の外資系企業に転職することも可能で、その場合給料などの条件も大幅に改善することもある。
  • 特に日系企業の場合だと、駐在員と現地採用の間には越えがたい壁があり、担当する仕事も駐在員をサポートするような仕事が多い。
  • 生活費などに対する会社からのサポートは駐在員と比較すると天地雲泥の差。住宅費なども自分で払わなければいけないため、経済的には大変。
  • 就労ビザを取得しなければ働くことはできないため、採用してくれる企業がビザ取得のサポートもしてくれる、ということが前提となる。
海外就職で現地採用はデメリットだけではない!本社採用への切り替えや、現地で起業も海外で働く方法、メリット・デメリット 以前の記事で、海外で働くための方法と、それぞれのメリット・デメリットをお話ししました。 h...

好きな国を思いっきりエンジョイできるワーキングホリデー(ワーホリ)

ワーキングホリデーは、日本と現地国との間で結ばれている協定で、1年間、例えば現地の語学などを学習しながら、アルバイトなどをして収入を得て生活をすることができる制度です。

ワーキングホリデーで行けるのは、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港 、ポーランド、ポルトガル、ノルウェー、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、チェコ、アルゼンチン、チリの21カ国だけです。(2019年1月現在)

情報:日本ワーキングホリデー協会

ワーキングホリデーのメリット・デメリット

  • 留学とも違い、現地採用とも違う、新たなタイプの海外滞在プログラム。提携国の生活を自由なスタイルで楽しむことができる。
  • 働くことは必須ではなく、生活費を補うために許されているもの。「学び」「仕事」「遊び」をミックスした楽しみ方ができる。
  • ワーホリの経験を生かして、ワーホリ終了後その国で正規の仕事を得ることも可能。
  • 申し込めるのは日本国籍を有している18歳~30歳までの人のみ。
  • 滞在期間は最長でも1年間。ワーホリで同じ国には1度しか行けない。
  • 職探しや家探しを自分で行わなければいけないため、事前の語学力はある程度必要。

リスクは小さくないが、可能性は無限大な海外起業にチャレンジ

海外起業は、日本での仕事経験を生かして、海外で事業を起こすことです。海外で駐在経験がある人、現地採用でノウハウを得た人が、現地で起業するケースも少なくありません。

海外起業のメリット・デメリット

  • 急速に発展している国での起業などは、ビジネスチャンスが多いため、それまでの仕事経験を生かして、大きく事業を拡大できる可能性もある。
  • 国によってはコストが安い、税制面で日本より良いなど、事業を起こすうえで優位な点がある場合もある。
  • 事業を起こすことで、現地での滞在許可だけではなく永住権を取れる場合もある。
  • 商習慣や法律が異なる異国での仕事は、日本では想定していなかったような問題が発生する場合があり、リスクが大きい。
  • 一人で事業を起こす場合、高度な語学力が必要になり、現地の事情に詳しい日本人や現地人パートナーなどと組む場合は、そのパートナーが信頼できるかのリスクもある。
  • 日本とのビジネスのやり取りをする場合、為替の変動が収益に大きく影響する場合があり、注意が必要。

海外で働きたい場合は、海外求人に強いエージェントに登録することが必要

海外駐在は、必ずしも企業内で希望者がいる職種ではないため、企業も海外求人を専門的に扱うエージェントに頼る傾向があります。

また、現地採用の場合も、正直どこから手を付けてよいかわからない、というのが正直なところではないでしょうか。

ですから、現在日本にいて、これから海外で働きたい希望を持つ方は、海外の求人に強いエージェントに登録することが必要です。

その点、海外求人に圧倒的に強いのが「JACリクルートメント」です。

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